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日経225指数採用銘柄の株式に投資するとともに、日経225先物の売建てを組み合わせる
マーケット・ニュートラル戦略を用いて、 株式市場の変動リスクを低減しつつ、
銘柄選択要因による収益の確保を目指します。
「成長性」、「収益性」、「安定性」の観点からの網羅的なボトムアップリサーチ（業績や財務分析、成長性などの企業調査）を行い、マクロ経済や業種（セクター）別の動向、個別企業のイベントや株式需給なども考慮した上で、株価の上昇余地が大きいと目される５０～１００銘柄程度の組入れを行います。
ファンドが保有する各株式の投資割合について、基本的には株価上昇余地の観点からを重視するほか、一部値嵩（ねがさ）株などの構成比率がきわめて高いという日経225指数固有の特性を考慮して決定します。
●日経225指数採用銘柄の全株式を投資対象
●日経225指数の構成銘柄はわずか225銘柄であることから、その全銘柄の企業調査（ボトムアップリサーチ）を行います
●主要統計などの重要イベント、業種（セクター）動向の変化、個別企業の株式需給動向などを考慮して、５０～１００銘柄を最終的な投資対象として抽出
●株価上昇余地の観点からを重視するほか、一部値嵩（ねがさ）株などの構成比率がきわめて高いという日経225指数固有の特性を考慮します
日経225指数の構成銘柄の株式を保有する際に、日経225指数の構成比率より少なく保有したり、多く保有したりすることによって、その差分の値動きがファンドの主な収益源となります。
※ 上記は当ファンドの運用アプローチの考え方のご理解を深めていただくためのイメージ図です。
※収益率・リスクともに月次収益率より算出しています（設定日が属する月の月次収益率は含んでいません）。
※収益率は期間が１年以上の場合は年率、期間が1年未満のものについては年率換算しておりません。
※当ファンドの数値などは、当ファンドの投資対象であるMASAMITSU日経225ニュートラルマザーファンドの過去実績（2019年4月30日～2023年2月28日）を元に、当ファンドの信託報酬相当を控除して算出したシミュレーションになります。
※当ファンドと代表的な資産クラスとの比較は、投資家の資産運用に当たって、多様なファンドへの分散投資の有効性を知ってもらうための商品選択の一助として記載したものです。
商号等：日産証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第131号
加入協会：日本証券業協会 一般社団法人金融先物取引業協会
商号等：ファイブスター投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2266号
加入協会：一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会
当ファンドは投資信託証券（マザーファンド）への投資を通じて、実質的に日本の株式等ならびにこれらに関連する派生商品（先物取引等）などの値動きのある金融商品に投資しておりますので、当ファンドの基準価額は変動します。受益者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。これらの運用による損益は、すべてお客さまに帰属しますので内容・リスクを十分にご理解の上、お申込ください。主なリスクは、有価証券の価格変動リスク、流動性リスク、信用リスク、解約による資金流出に伴うリスクなどがあります。また、これら以外のリスクにより基準価額が影響を受ける場合があり、記載リスクに限定されるものではありません。詳しくは、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
投資信託ご購入の際には、購入申込日の翌営業日の基準価額に申込口数を乗じて得た額に、上限を3.3％（税抜 3.0％）として、販売会社が定める料率を乗じて得た額とします。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、ファンドの日々の純資産総額に年0.99％（税抜 年0.90％）の率を乗じて得た額、その他の費用がかかります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
当ファンドでは、株式市場の変動リスクの低減を図るために、マザーファンドを通じて日経225先物取引の売建等を行いますが、完全に株式市場の変動リスクを排除できるものではありません。また225先物取引の価格が、理論価格から大きく乖離する場合があり、当該先物価格が理論価格に対して大幅に割高となった場合は、ファンドの基準価額の下落要因となります。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金の申し込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。当ファンドは、預金や保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には、投資者保護基金の対象とはなりません。分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンド購入価額によっては、分配金の一部または全部が実質的には元本の一部払戻に相当する場合があります。
年１回（１月１５日。ただし、休業日の場合には翌営業日とします。第一計算期間末は２０２４年１月１５日です。）決算を行い、以下の方針に基づいて収益の分配を行います。分配対象額の範囲は、経費控除後の利子･配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないこともあります。収益分配に充てず信託財産内に留保した利益について、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、運用を行います。
| 購入単位 | 1口または1円単位として販売会社が定める単位 ※詳しくは販売会社にご確認ください。 |
|---|---|
| 購入価額 | ■当初申込期間（2023年3月20日から2023年4月20日まで）：1口当たり1円とします。 ■継続申込期間（2023年4月21日から2024年4月15日まで）：購入申込日の基準価額とします。 |
| 購入代金 | 販売会社が定める期日までにお支払いください。 |
| 換金単位 | 1口または1円単位として販売会社が定める単位※詳しくは販売会社にご確認ください。 |
| 換金価額 | 換金（解約）受付日の基準価額とします。 |
| 換金代金 | 原則として換金（解約）受付日から起算して5営業日目からお支払いします。 |
| 申込締切期間 | 当初申込期間：販売会社が定める時間とします。 継続申込期間：営業日の午後3時までに、販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。 |
| 購入の申込期間 | 当初申込期間：2023年3月20日から2023年4月20日までとします。 継続申込期間：2023年4月21日から2024年4月15日までとします。 ※申込期間は、上記期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。 |
| 換金制限 | 信託財産の資金管理を円滑に行うため、1億口または1億円以上の換金（解約）請求は、正午までにお願いします。 |
| 購入・換金 申込受付の 中止及び取消し |
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金（解約）申込みの受付を取消す場合があります。 |
| 信託期間 | 原則として無期限（2023年4月21日設定） |
| 繰上償還 | 委託者は、純資産総額が10億円を下回ったときには、受託者と合意の上、信託期間を繰上げて償還させる場合があります。 また、この信託契約を解約することが受益者のために有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が生じた場合には、受託者と合意の上、信託期間を繰上げて償還させることができます。 |
| 決算日 | 年1回（1月15日。ただし、休業日の場合には翌営業日とします。第一計算期間末は2024年1月15日です。） |
| 収益分配 | 年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。 |
| 信託金の限度額 | ファンドの信託金の限度額は1兆円です。 |
| 公告 | 電子公告により行ない、委託会社のホームページに掲載します。 ホームページアドレス https://www.fivestar-am.co.jp なお、やむを得ない事由により公告を電子公告によって行なうことができない場合には、公告は日本経済新聞に掲載します。 |
| 運用報告書 | 原則として、毎年1月15日（休日の場合は翌営業日）および償還時に投信法上の運用報告書を作成します。 |
| 課税関係 | 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。 配当控除の適用があります。 益金不算入制度の適用はありません。 |
※本資料に記載している当ファンドの数値などは、当ファンドの投資対象であるMASAMITSU日経225ニュートラルマザーファンドの過去実績 （2019年4月30日～2023年2月28日）を元に、当ファンドの信託報酬相当を控除して算出したシミュレーションになります。
当ファンドと代表的な資産クラスとの比較は、投資家の資産運用に当たって、多様なファンドへの分散投資の有効性を知ってもらうための商品選択の一助として記載したものです。
※各種データの数値などは、2023年2月28日を基準日としています。
※収益率・リスクともに月次収益率より算出しています。
※当ファンドのシミュレーションによる数値など実績は、将来の運用成績等を示唆あるいは保証するものではありません。
※代表的な資産クラスの指数は次の通りです。日本株：TOPIX（配当込み）、先進国株：MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）、新興国株：MSCI工マージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）、日本国債：NOMURA-BPI（国債）、先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）、新興国債：FTSE新興国市場国債インデックス（円ベース）
※出所：ファイブスター投信投資顧問、Bloomberg
＜代表的な資産クラスの指数について＞
●TOPIXとは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケットベンチマークで、TOPIXに関する知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研に帰属します。株式会社ＪＰＸ総研は、TOPIXの指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。株式会社ＪＰＸ総研はTOPIXの算出もしくは公表方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。 ●MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。 ●MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。 ●NOMURA－BPI国債とは、野村證券株式会社が発表している我が国の代表的な債券パフォーマンスインデックスで、国債のほか、地方債、政府保証債、金融債、事業債および円建外債等で構成されており、ポートフォリオの投資収益率・利回り・クーポン・デュレーション等の各指標が日々公表されます。 NOMURA－BPI国債は野村證券株式会社の知的財産であり、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。 ●FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLC により運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合投資収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、その他知的財産権はすべて FTSE Fixed IncomeLLC に帰属します。 ●FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLC により運営され、主要新興国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、その他知的財産権はすべて FTSE Fixed Income LLC に帰属します。
＜日経平均株価(日経２２５)の著作権等について＞
①「日経平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しております。②「日経」及び「日経平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属しております。③当ファンドは、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用及び受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。④株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。⑤株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しております。
本資料は、ファイブスター投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。本資料に記載の過去の運用成績、運用内容は将来の運用成果、運用内容を保証あるいは示唆するものではありません。本資料は、原則として表示桁数未満を四捨五入しています。本資料をご覧いただくにあたっては、「投資リスク」、「その他の留意点」、及び「分配方針」を必ずご確認ください。お申込の際は、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。
