選べる3つの取引コース

日産証券の先物・オプション取引では、「通常コース」「通常コース(ロスカットあり)」「アクティブコース」の3つの取引コースをご用意しております。

  • 通常コース
  • 通常コース(ロスカットあり)
  • アクティブコース

取扱商品

  通常コース ロスカットあり アクティブコース
日経225先物
日経225先物mini
TOPIX先物
ミニTOPIX先物
JPX日経インデックス400先物
日経225オプション
TOPIXオプション

通常コース

通常コースでは、当社が取扱っている全ての先物・オプション取引商品をお取引いただけます。日経225先物やTOPIX先物、またはオプションの組み合わせ等により独自のポートフォリオの形成が可能です。


通常コース(ロスカットあり)

ロスカットとは、お客様が予め選択した水準(ロスカット基準)まで評価損益が悪化した場合に、自動で全建玉の強制決済注文を発注する機能です。そのため、急激な相場変動時などでも、安心してお取引いただけます。

ロスカット機能の有効比率は、70%、80%、90%、100%よりお選びいただけます。

通常コース(ロスカットあり)の手数料や証拠金額はこちら


アクティブコース

アクティブコースは、取引の期限(新規建→決済)を日中立会、夜間立会の各セッションに限定(建玉の翌セッションへの持越不可)、かつロスカットルールを適用することで、SPAN(R)×50%~の証拠金で取引いただける資金効率の高い取引コースです。

証拠金だけでなく、手数料も通常コースより低いので短期勝負のデイトレードに最適です。

アクティブコースの手数料や証拠金額はこちら

ロスカットに係るリスクについて

  • ロスカット機能は、お客様の損失を限定するものではありません。相場の急変時や流動性が低い等の理由により、ロスカットの決済注文の全部または一部が約定しない場合等、損失を一定の範囲に抑えることができない、または受入証拠金を上回る損失が発生するおそれがあります。
  • ロスカットの判定は、立会中の一定間隔ごとに行われるため、損失を一定の範囲に抑えることができない、または受入証拠金を上回る損失が発生するおそれがあります。

留意事項(株価指数先物・株価指数オプション取引)

取引にかかるリスク

株価指数先物・株価指数オプション取引は、対象とする株価指数の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、株価指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る額の取引を行うことができるため、差入れた証拠金額以上の損失が発生する可能性があります。株価指数オプション取引は、オプションを行使できる期間に制限があり、また、オプションの市場価格は現実の株価指数の変動等に連動するとは限りません。価格の変動率は、現実の株価指数の変動率に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。

(株価指数オプション取引における買方特有のリスク)

株価指数オプション取引には期限があり、買方は、権利行使または転売を行わない場合、権利が消滅し、投資資金の全額を失うことになります。

(株価指数オプション取引における売方特有のリスク)

売方は、市場価格が予想と反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、株価指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差入れまたは預託しなければなりません。その後、相場の変動により証拠金の額に不足額が発生した場合、証拠金の追加差入れまたは追加預託が必要となります。売方は、権利行使の割当てを受けた場合、必ずこれに応じる義務があり、権利行使価格と最終清算数値(SQ値)の差額を支払う必要があります。

取引にかかる手数料等

通常コース(ロスカットなし)

  • 日経225先物、TOPIX先物:片道1枚あたり230円(税別)
  • その他株価指数先物銘柄:片道1枚あたり33円(税別)
  • 株価指数オプション銘柄:約定代金の0.15%(税別)(最低手数料150円(税別))

通常コース(ロスカットあり)

  • 日経225先物、TOPIX先物:片道1枚あたり210円(税別)
  • その他株価指数先物銘柄:片道1枚あたり28円(税別)

アクティブコース

  • 日経225先物、TOPIX先物:片道1枚あたり200円(税別)
  • その他株価指数先物銘柄:片道1枚あたり23円(税別)

委託証拠金について

株価指数先物・株価指数オプション取引を行うには、委託証拠金の差入れが必要です。必要委託証拠金はSPAN(シカゴマーカンタイル取引所が開発した証拠金計算方法)によって計算され、「(SPAN(R)証拠金額×当社が定める証拠金掛目)-ネット・オプション価値総額」となります。

取引額の必要委託証拠金に対する比率

SPANを基に取引全体の建玉から生じるリスクを考慮して算出するため、記載できません。

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金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第131号 商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人金融先物取引業協会
加入取引所:東京証券取引所、大阪取引所、東京金融取引所、東京商品取引所、大阪堂島商品取引所